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EMシステムズ Research Memo(7):2021年12月期は売上高139億円、営業利益15億円を予想

注目トピックス 日本株
■今後の見通し

2021年12月期の連結業績は、売上高13,974百万円(前期比※4.5%増)、営業利益1,508百万円(同11.3%増)、経常利益2,017百万円(同6.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益1,357百万円(同5.7%増)と増収増益の見込みだ。

※ 前期比は2020年1月−12月累計の参考値との比較


EMシステムズ<4820>は従来のシステム・ハード・サポートの三位一体販売からシステム重視の販売にシフトし、完全ストック型ビジネスへの切り替えを行っており、その過渡期にあたる。そのための最大の武器となる「MAPsシリーズ」は医科向けと調剤向けで本格展開が始まり、進行期はテイクオフが期待される。ハードウェア販売を主体的には行わない方針のため、初期導入の売上低下が見込まれるが、一方で課金売上の比率が増えるため、収益性が向上することが予想される。

製品戦略としては、新製品「MAPsシリーズ」による新規顧客開拓及び他社リプレイスの促進が基本となる。マーケティング・営業戦略としては、デジタルシフトが進む中、SEO・SEMなどを強化し、非対面営業やECサイト「MAPsダイレクト」に誘導する取組みをさらに磨く方針だ。また、分包機業界で圧倒的シェアを持つ(株)ユヤマや病院電子カルテ業界の(株)シーエスアイとの連携も大きな機会となる。開発に関しては、リリース済みの「MAPs for CLINIC」「MAPs for PHARMACY」の更なる機能拡張による製品競争力の強化、介護/福祉システム「MAPs for NURSING CARE」の年内のリリースなどが重点となるだろう。

コロナ禍の影響は、ある程度見極められる段階になったといえるだろう。医科・調剤・介護/福祉業界の事業環境は変わったものの、効率化のためのシステム投資は依然として必要性が高い。また、展示会や学会のオンライン化や非対面営業・マーケティングへの変化にも、コロナ禍以前から準備をしていたため、短期間で以前より効率的なマーケティング・営業が可能となった。一方、マイナス面としては、今後も処方の長期化による処方箋枚数の減少が予想されることや、新規開業や設備投資時期の延期などがしばらく継続する可能性も残る。

弊社では、コロナ禍の同社業績への影響は低減し、DX投資の意欲が年内早い時期に回復する事業環境を見込んでいる。それに伴い、MAPsを基軸にしたシェア向上及び課金売上増加が実現することにより、利益の増加が期待できると考えている。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田秀夫)




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